こちらはビットコイン４時間足です。トランプ関税による経済指標悪化懸念やＢｙｂｉｔハッキング事件で２月後半急落した後に、３月１１日に７６５００ドルで反発。その後、地合いの悪さにより膠着状態が続いています。
最近発表されたトランプの世界への自動車関税２５％でさらなる試練に直面していますが、今週の4月2日のトランプの関税発表である程度方向性が見窺えます。
最近では、トランプが関税に関する発言をしてもビットコインはあまり継続して下がらなくなってきました。
これは現在の様子ですが、下げながらも短期レジスタンスラインを繰り返し上抜けし、上昇をしています。二月には見られなかったリズムです。
売りと買いが拮抗してきていると見ています。
いずれにしても現在の下落トレンドが切り替わるには、１月２０日から続くレジスタンスラインを上抜ける必要があります。
高値を１月２０日から切り下げていますので、これを切り上げる必要があります。レジスタンスラインを上抜けて直近の高値８８８００ドル上抜けれるとトレンドが切り替わります。（ダウ理論）
最近ビットコインETFへは資金が入り続けていますが、ビットコインETFへの流入が継続すればある程度期待が持てます。
現在は米国マーケットが低迷しているのに伴って、ビットコインの値動きが冴えないのでマーケットに失望感が広がっていますが、水面下では機関投資家によるビットコインの仕込みが進んでいます。
それを表すような記事が出ていました。
機関投資家はビットコインを採用しているが、英国は遅れを取っているとフォーブス。
最近ロンドンで開催された「機関の為のビットコイン」イベントでは、投資家、政策立案者、業界リーダーが一堂に会し、ビットコインの重要性の高まりを評価しました。世界の国々はビットコイン採用について進歩しているが、英国は官僚的な無策に陥ったままビットコイン採用に後れを取っているからです。
米国では、年金基金、企業財務部、資産運用会社がビットコインをポートフォリオに組み入れており、ここ数カ月、ビットコインの最大の購入者は個人投資家やヘッジファンドではなく、機関投資家となっています。
英国の仮想通貨アナリストはこうした状況を見て「米国企業の多くは、ビットコインを財務計画に取り入れ始めており、他の多くの企業もその道をかなり進んでいる。英国ではビットコインの利点に対する組織的な認識は初期段階にあるが、企業と国家のゲーム理論が急速に定着するにつれて、この話題はより中心的な位置を占めるようになるでしょう。」と指摘しています。
英国の政府機関、金融機関もビットコインへの投資を検討しているのが伺い知れます。
ビットコインの短期の値動きではいずれにしても米国経済指標やイベントが大きく影響します。
今週ビットコイン価格に大きく影響を与えるのは、火曜日のISM製造業指数と金曜日の雇用統計です。今週の最大のイベントは言うまでもなく4月2日の関税発表です。
今週はビットコイン価格にとって非常に重要な週ですので、トランプ関税の内容を受けての値動きや重要指標を受けてどの様な値動きをしたのかをまたご報告致しますね。