2023年を通して株価が下落した中国太陽光部門の企業83銘柄の内、62銘柄が20%以上下落し、40%以上下落した銘柄は19銘柄、 50％以上下落したのは11銘柄になりました。
50％以上暴落した企業にはトリナ・ソーラーやJAソーラー・テクノロジーなど、大手太陽光発電企業が数多くある事が更なる懸念を生んでいます。
日本に太陽光パネルを大量に入れているLONGiなども爆下げしており、去年だけで当たり前の様に中国太陽光パネル各社50％程度が株価を下げていますが、この様子だとあと数年で何社かは飛ぶのではないかと見ています。
ここでは暴落している太陽光発電企業についてさらに詳しく見ていきます。
去年株価下落率1位だった昱能公司(APsystems)
この会社の中核技術はインテリジェント太陽光発電マイクロインバーターシステムです。
マイクロインバーターとは、直流 (DC) を交流 (AC) に変換する小型の電子デバイスの事をいいます。
昱能公司は中国政府支援企業であり、昱能公司（APsystems）のマイクロインバータの売上高は2014年度世界第2位でした。
2022年8月29日520元だった株価は現在、65元と2年かからず88％下落しています。
下落率2位・上海海优威新材料（ Shanghai HIUV New Materials）
特殊ポリマーフィルムの研究、開発、生産、販売を行うハイテク企業。同社の主なポリマーフィルム材料は新エネルギー産業の太陽光発電産業をサポートするために集中的に使用されています。
2021年11月まで好調に上昇し360元になった後、暴落開始。
去年から坂道を転げ落ちるように下げてこの2年ほどで90％の暴落、現在は37元になっています。
下落率第三位・锦浪科技
ソーラーパネルから発電した直流の電気を交流の電気に変換して、家庭で使用するためのグリッドインバーターで世界三位のシェアを持つ企業。
2022年8月に太陽光パネル輸出好調の波に乗り290元迄上昇した後、２年かからず83％下落し、現在は53元迄暴落しています。
下落率4位 明冠新材（Crown Advanced Material）
主な事業は太陽光発電モジュール包装材料（太陽電池バックパネル、太陽電池包装フィルムなど）、リチウム電池ソフトパッケージ包装材料、特殊保護フィルムなどの複合フィルム材料の研究開発、製造、販売です。
この企業の太陽電池バックシートは太陽電池（PV）モジュールに広く使用されており、顧客にはLONGi、JA、Trina等中国太陽光発電主要企業やEV企業が並びます。
明冠新材は日本にも輸出している様です。
他の太陽光パネル素材系企業と同じく2022年8月に高値である70元をつけた後、現在は11.5元へと84％暴落しています。
天合光能（トリナソーラー）
2021年の世界のモジュール出荷量で第2位、日本でもメガソーラー開発などでおなじみの太陽光発電・太陽光パネルメーカーです。
⇧広島廿日市のトリナメガソーラー
https://youtu.be/nDo02yRqS-I?si=8hRL_Ss-vCnG4K1-
⇧石巻のトリナソーラーのメガソーラー
https://kyodonewsprwire.jp/release/202201286733#:~:text=2021%E5%B9%B4%E3%81%AE%E4%B8%96%E7%95%8C%E3%81%AE%E3%83%A2%E3%82%B8%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%AB%E5%87%BA%E8%8D%B7%E9%87%8F%E3%81%A7%E7%AC%AC2%E4%BD%8D
https://pages.trinasolar.com/cn_InverterWhitePaper.html
株価を見ると三尊を作り見事に下落しています。2022年8月に最高値の88元を付けた後、77％くらい下落し現在は20元です。
2022年には絶頂期を迎えていたのに色即是空な感じですね。
晶科能源（ジンコソーラー）
中国の太陽光パネルメーカー晶科能源（Jinko Solar）は世界の太陽光パネルメーカー大手として、シリコンウェーハ、太陽電池セル、太陽光パネルの研究開発、生産、販売活動を行っており、出荷量で2016年～2019年4年連続で世界首位だった企業です。
https://youtu.be/GXwkBI2a0Nw?si=2V9w9smj7A6HhYx5
4月24日ジンコソーラーは2023年の営業利益が前年比43.55％増の1186.82億元を達成、 出荷量では昨年78.5GWのコンポーネントを出荷し業界第1位となったと発表しましたが、大して株は買われていません。
2022年7月まで急上昇し73元になっていたジンコソーラーは2年で69％下落し、現在23元です。
これらの中国企業の太陽光パネルや関連製品を買う為に、私たちが毎月払っている「再エネ賦課金」がフル活用されています。
日本ではこうした中国企業の太陽光パネルや関連製品を日本国内に導入する為に、家庭の電気料金に上乗せされている「再エネ賦課金」が活用されています。
今年の４月から値上がりもしました。
https://youtu.be/JLJ8FweiI_E?si=ETxVtS86pkz7OEJU
標準家庭（使用量４００キロワット時）で電気料金が月額８３６円上昇しています。年間で１万円程度の負担増。
再エネ賦課金は平成２４年に導入され、これまで増える一方です。
国民民主党は３月２６日、再エネ賦課金の徴収を一時停止し電気代を引き下げる「再エネ賦課金停止法案」を国会に提出しており、この法案は絶対に成立させるべきだと思います。
既に日本の山林を切り崩し、あちこちに中国製の太陽光パネルが敷設されていますが、今後どうなるのでしょうか？
ここまで見てきたように、中国太陽光パネルメーカーや関連企業の業績はここ2年で壊滅的に悪くなってきています。
各社メーカー保証等を謳っていますが、会社自体があと何年持つかもわからないような状態の企業も多数です。
日本の自然を破壊するメガソーラーの行き着く先は、火を見るより明らかです。中国依存の脱炭素太陽光パネル敷設政策はもう止めるべき時期に来ています。