こちらはS＆P500の値動きを比較したもので、２０１８－２０１９年のトランプ関税相場（緑）と現在のトランプ関税相場（赤）です。
今のところ同じような値動きをしていると言われています。これを更に具体的に見てみましょう。
S＆P500が２０１８年にトランプ完全によりどのような値動きをしたか？
以下が２０１８年にトランプが発表した関税の日時です。
トランプ政権は2018年に中国に対する関税の発表を複数回行いました。主な発表は以下の通りです。
３月８日 - 中国へのアルミニウムと鉄鋼に対する関税を発表。発表直後はS＆P500は下落せず、数日後下落開始。
6月１８日‐500億ドル相当の中国からの輸入品に対し25％の関税をかける方針を明らかに。この際もそこまで大きな影響は出ませんでした。
９月１７日 - 更に2000億ドル相当の中国製品に対して10%の追加関税を発表。9月24日から適用。この発表の数日後３００ドルくらい下落しています。
１２月１４日 - 追加関税の引き上げ延期を発表（最初の10%から25%への引き上げ）。
２０１８年を振り返ってみると、２０１８年の株価の下落は中国への関税よりも、利上げ発表と米長期金利上昇が大きく影響していると思われます。
その証拠に２０１８年１２月１４日にトランプ政権が中国への関税を何か月も延期させたのにもか関わらず、S＆P500の急落は止まりませんでした。
１月３０日からS＆P500は過去6年間で最大の下げ幅を記録した暴落を始めています。
この急落の原因になったのがFRBによる利上げ見通しです。強い米国雇用統計数字が発表されたことがきっかけとなり、経済の堅調さがFRBが予想以上のペースで利上げするのが必要となるほどとの見方が市場参加者の間で広がっていました。
それにより、リスク回避の「円高」と、ドル安の巻き戻しによる「ドル高」が発生しています。
ＦＲＢが１月30、31日開催の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録で利上げペースが速まると見方を示した結果です。
10月の株価調整の主因はトランプ関税による企業業績の悪化と米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策に対する失望でした。
９月２４日から関税が発動しても株価は反応していませんでした。
12月19日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25%の利上げが決定。１２月１４日にトランプ関税が延期されたにも関わらず急落は止まらず、利上げ発表により更に急落しました。
１月から上昇を再開していますが、FRBが金融引き締めの終了を示唆し、利上げは打ち止めとなった事が主な要因だと思われます。
日経平均・２０１８－２０１９年
S＆P500と同じくFRBの利上げの影響を受けている事が分かります。
ビットコイン・２０１８年ー２０１９年
ビットコインはこの時期はまだ個人投資家中心だったので、米国株やFRBの金融政策の影響を受けていなかった事が分かりますね。
ここでは２０１８年のトランプ関税による相場への影響について見返してみました。２０１８年は相場への影響は限定的でしたが、今回はカナダ・メキシコ・EUへの関税なので前回よりもマーケットは顕著に警戒感を露わにしています。